賃貸管理業務の
テレワーク成功事例集

株式会社なまず屋不動産事務所様（埼玉県）

賃貸革命クラウド版を導入して、午前中は会社、午後は自宅で娘を見ながら仕事ができるようになりました！

私は午前中出社することができるのですが、午後は娘の幼稚園が14時で終わるのでそこからは自宅で作業しています。 賃貸革命で事務作業は問題なく家でできます。社長が会社にいてお客様からの問い合わせを受けて、物件案内は私が子どもを連れて案内したこともあります。 私自身、子どもがいたら仕事の時間が取りにくいという思い込みがあったのですが、全くそんなことはありませんでした。

株式会社アドミニ様（大阪府）

賃貸革命クラウド版で在宅ワークを実施しています！ 在宅ワークのスタッフは全て家で作業ができています。

在宅ワークの主な業務として、検針、控除、家賃の一部入金処理等様々な情報の入力作業があります。 手書きの検針票等も賃貸革命クラウド版で利用できる共有フォルダ内で共有しており、 会計ソフトもクラウドのものを使用しているので在宅ワークのスタッフは全て家で作業ができています。

総務省が実施した調査の結果では、テレワークを「従前から導入している」「新型コロナウイルスのため導入」と回答した不動産会社は2020年〜2022年の間で約25社から約57社へと変化しており、 約230%増加していることがわかります。 感染症対策の目的もあり、不動産業でもテレワーク化が徐々に進んでいると考えられます。

その中には、感染症対策だけでは終わらず「賃貸管理業務のテレワーク化」によって業務効率・生産性の向上につなげることができ、 テレワークを継続できている不動産会社様もいらっしゃいます。 一方、テレワーク化を断念されている不動産会社様もいらっしゃることも事実です。

テレワークに「成功された不動産会社様」と「導入を断念された不動産会社様」には何か違いがあるのでしょうか。 続きを「テレワーク成功事例集」で解説しております。

賃貸業務のあらゆる情報を一元管理することで集客・管理業務を効率化します。
また、安全性の高いシステムで情報漏えいなどのトラブルを防ぎ、テレワークにも最適です。

電話・メール対応以外の賃貸管理業務を全てテレワーク化出来ます。