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いつの時代でも物件所有者・物件管理者を悩ませるのが『空室』です。
空室期間が長引けばそれだけ収入も減ってしまうため、そうなる前に対策を講じる必要があります。
空室対策には主に、「賃料を見直す」「集客を強化する」「物件の価値を上げる」の3つが挙げられます。
今回のコラムでは、これらを少し深掘りしてみましたので、自社にあった対策を見つけてみてください。
家賃の価格差が部屋を選ぶ決め手となることは少なくありません。
しかし、一度値下げを行ってしまうと、元の金額に戻すのはかなり難しくなります。
すぐに実施できて、空室対策としての効果も高いですが、収入は減ってしまうかもしれません。
あくまでも最終手段といえるでしょう。
ポータルサイトや自社のホームページでのアピール情報を見直すことで、集客を強化します。
もし載せている情報が、賃料・間取り・場所だけなら、部屋のスペックで判断されて選ばれなくなっているのかもしれません。
特にポータルサイトは他の物件との比較が簡単に行えるので、その傾向が強いです。
外観、駅近、窓の数など、現実感が湧きやすくなる情報を載せましょう。
最近では、より顧客目線で書かれたコメントに一般消費者は反応する傾向があります。
例えば、「築年数は結構経っていますが、○○平米あるので広く使えます！しかも〇〇駅徒歩5分です！」のように、良いことばかりではなくデメリットもしっかり伝えた顧客目線の情報を提供することで、信頼を得られて集客につながるようになります。
間取りそのものを変更したり、設備を追加したりなど、大規模な工事を行うことで物件の価値を高めます。
中でも、デザイン性や機能性に特化した物件が、近年注目を集めています。
「平成30年版 情報通信白書」によると、インターネットを利用する端末の割合として、パソコンよりもスマートフォンの方が多いとの結果が出ています。
スマートフォンから動画サイトの閲覧やゲームアプリを利用していると、契約している通信量では足りなくなるため、無料Wi-Fiの有無が入居の決め手になることもあるようです。
テレビモニター付インターホン、エントランスのオートロック、ピッキングしにくい鍵、防犯カメラの設置など、セキュリティ設備の充実は単身者だけでなく子育て中のファミリーからも高いニーズがあります。
ここ最近、入居者と管理会社とのやり取りを、スマートフォンのアプリを使って行える専用のコミュニケーションツールが登場しています。
入居者は、外出先でも断水やエレベータの点検などの重要なお知らせを確認したり、困ったときにアプリからすぐに管理会社に相談できるので、安心して生活を送れるようになります。
物件そのものを大きく変えなくても、価値を高めることで他の物件と差別化できるので、選んでもらえる可能性が上がります。
いま入居中の人に対しても、物件に対する満足度が上がり、長く住み続けてもらえるようになるかもしれません。
ただし、いずれも少なからず費用や運用開始までの時間が必要になります。
繁忙期が到来する前に一度検討してみてはいかがでしょうか。
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空室対策
